社長メッセージ

社員一人ひとりの個性が
環境変化に対応し続ける柔軟性を生む。

代表取締役社長 中井 拓志

事業を通して、
社会を支えることこそが私たちの使命。

弊社が担うコンテナ船事業はインフラとして社会を支えており、この国のエッセンシャルインダストリー(基幹産業)とも言えます。その証拠として、日本の輸出入における99.6%*を海運が担っています。そして、海運の肝となるのが、コンテナ船事業。その国内におけるメインプレーヤーである私たちは、日本のロジスティクスを支えていると言えるでしょう。物流と日々の暮らしは切っても切り離せない関係にあり、その責任も重大なものがあります。我々の事業が止まれば、日々の暮らしが立ち行かなくなる。そうした強い使命感を持って事業を推進しています。
しかしながら、いかなる状況下でも安定した物流を実現し、しかるべき貨物を、しかるべき場所へ届け続けることは、決して容易なことではありません。消費者も、社会も常に変化を続けており、正確に未来を予測することなどできないからです。実際に、新型コロナの流行という想像もしていなかった緊急事態で、社会の様相は一変しました。世界の工場である中国でロックダウンが実施されたことで、あらゆる製品の製造活動が大きくスローダウンし、運ぶべき貨物も大幅に減少。大幅なスケジュールの見直しをはじめとした需要低減への対応を余儀なくされました。しかし今度は、中国での生産活動が再開されるに伴い、オンラインショッピングの普及や巣ごもり需要の影響で需要が大きく増加。コロナ禍以前と比較しても大幅に貿易量が増える事態となっています。こうした、社会の大きな変化に柔軟に対応しながら、事業を通して社会を支え続けることこそが私たちONE JAPANの果たすべき使命であると考えています。

代表取締役社長  中井 拓志

あらゆる可能性を検討して、
増え続けるニーズに応える。

私たちを取り巻く環境は常に大きく変化し続けていますが、目下対応しなければいけない課題として挙げられるのは、やはり大きく高まった需要への対応でしょう。先ほども述べた通り、コロナ禍の影響を経てV字回復した需要は今も高まり続けており、業界としてその全てに応えきれてはいないというのが率直な現状です。より多くの貨物を運ぶには当然、より大きく、より多くの船が必要となります。ところが、船舶というものは、そう簡単に整備できるものではありません。しかし、だからといって諦めることもできません。なぜなら、需要に応えることで物流という側面から社会を支えることが私たちの使命だからです。

今も様々な方向から需要に応え切るために全力を尽くしており、デジタル化の推進もその一環です。他業界に比較するとアナログな部分も多く残るこの業界において、ブッキング(貨物の船積み予約)をweb上で行なえるよう環境を整備。運賃の見積もりもオンラインで即時に確認できるサービスを順次開始しています。これらも全て、工数削減や迅速なレスポンスを実現することで業務を効率化し、少しでも早く、そして多くのニーズに応えるためのもの。もちろん、私たちができることはデジタル化だけではありません。あらゆる可能性を検討して、さらに多くの期待に応えられる海運を目指して邁進していきます。

代表取締役社長  中井 拓志

社員一人ひとりの個性と団結力が、
ONE JAPANの強みとなる。

直近の課題は、高まり続ける需要への対応になりますが、この先で末だ見ぬ大きな社会変化への対応が求められることも、十分に考えられます。市場や社会がどのように変化したとしても、その全てに適応して社会を支えていく。そのために最も大切なのが社員の力です。我々が持つアセットは船であり、コンテナです。では、その数と大きさが競争力の全てかといえば、決してそんなことはありません。そのアセットをどう活用して、どんな価値をどうやって届けるのか。そこにこそONE JAPANにしか提供できない価値がある。そして、それを生み出すのは社員一人ひとりに他なりません。
効率的な運用のためには、どのようなスケジュールに沿って、どんな航路で運ぶのか。そのためにはどの地域でどんな貨物がどれだけ必要になるのか。明示された最適解は存在せず、状況は刻一刻と変化します。その中でONE JAPAN独自の価値を生み出すためには、一人ひとりが常に考え、動き続ける必要があります。部署や役職を超えて、全社員が一つにならなければならないのです。それを実現するだけのノウハウが、私たちにはある。部署や責務に縛られない大きな裁量もある。そして何より、社員一人ひとりに強い意志と使命感がある。私はそう信じています。だからこそ、私が皆さんに求めたいのは、自分の頭で考え続ける姿勢と、それを仲間と共に実現していく姿勢。決して、右にならえというわけではありません。自分ならではの着眼点、発想を存分に活かしてほしい。その上で、自分らしいアイディアを形にしていくために部署の垣根を越えて協調し、協働できる人であってほしい。そんな、思考力と行動力、協調性を活かして社会を支えたいと思う方と働ける日を心待ちにしています。

*重量ベース(出典:(公財)日本海事広報協会「SHIPPING NOW 2020‑2021」)

代表取締役社長  中井 拓志
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